マクドナルドの落ち込みがすごい。

日本マクドナルドの公式HPの「セールス・財務データ」を見ると
2014年の12月は対前年同期比伸び率で21.3%のマイナス
新規出店や閉店分を除外した既存店ベースで見ても21.2%のマイナスである。
11カ月連続の前年割れ。

まあ、目を覆わんばかりの惨状である。
現場の社員達は大変だろう・・


引用ここから↓
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 月次レポート(2012年から3ヵ年記載)

月次レポート:売上高ほか 前年同月比
2015年1月9日更新(毎月10日前後)
(単位:%)
2014年1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月
全店売上高3.3-8.8-3.0-4.0-3.0-8.6-18.0-25.7-17.0-17.5-12.4-21.3
既存店売上高3.4-8.7-2.6-3.4-2.4-8.0-17.4-25.1-16.6-17.3-12.3-21.2
客数-5.3-13.1-8.3-6.4-5.5-10.7-9.6-16.9-15.6-16.5-12.0-14.2
客単価9.25.06.33.23.33.0-8.6-9.8-1.2-1.0-0.4-8.2
2013年1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月
全店売上高-15.2-10.4-1.7-1.92.12.6-0.8-0.1-2.3-8.8-9.5-8.8
既存店売上高-17.0-12.1-3.6-3.70.51.0-2.7-1.9-3.4-9.7-10.4-9.0
客数-8.1-10.95.82.7-3.1-2.7-9.5-9.3-6.5-13.9-14.4-12.1
客単価-9.7-1.4-8.9-6.23.73.87.58.13.34.94.73.5
2012年1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月
全店売上高3.51.18.6-0.8-8.41.5-1.40.1-1.1-5.2-1.6-7.0
既存店売上高1.3-1.26.0-3.6-11.0-1.4-4.1-2.5-3.6-7.2-3.1-8.6
客数6.33.46.7-6.42.24.21.66.61.34.6-2.6-0.8
客単価-4.8-4.5-0.73.0-12.9-5.4-5.6-8.5-4.9-11.3-0.5-7.9
* 既存店売上高は、少なくとも13ヶ月以上開店している店舗を対象店舗として、その店舗の売上高を当年と前年それぞれ合計して比較したものです。

12月の全店売上高は対前年比-21.3%、既存店売上高は対前年比-21.2%となりました。

アメリカ西海岸港湾労使交渉の長期化に対して、空輸を含む様々な対策を講じたものの、「マックフライポテト」およびポテトを含むセット商品の販売内容の変更が生じたことも影響しております。
このような状況の中でも、定番の期間限定商品である「グラコロ」「デミチーズグラコロ」「三角チョコパイ」を販売し、お客様にご好評いただきました。加えて、全国展開の商品としては初めてカニを使用した新商品である「かにコロッケバーガー」を販売しております。

当社では引き続きお客様の当社商品に対する信頼を取り戻すための活動に加え、高いレベルのQSC(品質、サービス、清潔さ)、魅力的なメニューの開発および当社ならではのバリュー・フォー・マネーを提供することを通じてお客様の総合的な店舗体験を高めてまいります。


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引用終わり↑


なぜ、ここまで落ち込んでしまったのだろうか?

一番の理由としては

連日報道される異物混入事件がある。
2014/7に発覚した中国で期限切れ鶏肉問題からの品質問題が大きい。


■マグドナルド混入異物一覧

歯(2014/8大阪)
差し歯


針(2015/1/8埼玉)
金属片(2014/12埼玉)

ガラス片    
プラスチック片 (2014/12東京)
スポンジ片     
ゴム手袋片       
ビニール片(2015/1長野)   
ビニール片(2015/1福島) 
紙片    
発泡スチロール 
 
羽虫    
カニカン 
ゴミムシ

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日本マクドナルドの持ち株会社、日本マクドナルドホールディングスの株価も2015/1/9のジャスダック市場で8営業日続落となり、昨年来安値を更新。一時2495円まで下げた。

昨年夏の期限切れ中国産鶏肉問題発覚以来、株式時価総額にして約390億円が喪失。

同社の株主構成は、以下の通り



■所有者別株式分布状況(2014年6月30日現在)

外国法人等58.00%77,116,595
個人・その他39.54%52,571,499
金融機関1.71%2,278,100
その他の国内法人0.59%780,150
金融商品取引業者0.16%212,807
自己名義株式0.00%849
合計100.00%132,960,000






約半分は米国本社関連の株主。約4割を占める個人投資家は、株価の利ざや狙いというより、マクドナルドの株主優待が目的という安定株主も多いとされる。

個人株主が株を手放しているとしたら、客離れも深刻な状況との見方もされている。